日本人の2人に1人ががんに罹患すると言われる時代になった。がんはもはや「特別な病気」ではなく、職場のどこにでも存在しうる現実だ。そして医療の進歩により、がんと診断されても働き続ける方は確実に増えている。
私はがんを専門とする臨床医として患者さんと向き合う一方、産業医として職場の側からも同じ問題を見てきた。両方の立場を経験して感じるのは、「医療と職場の間に大きな溝がある」ということだ。
当事者が最も恐れていること
がんと診断された方が職場への告知を躊躇する理由は、大抵こうだ。
- 「どう思われるかわからない」
- 「配置転換や降格につながるかもしれない」
- 「周りに気を使わせたくない」
- 「仕事を続けられないと思われそう」
これらは根拠のない不安ではない。実際にそういった対応をされた経験を持つ方が、残念ながら少なくない。だから告知せずに無理をして、体調を崩してから初めて周囲が知る——そういうケースが産業医面談でも繰り返し見られる。
企業が知っておくべきこと
治療の副作用は予測可能な範囲も多い。抗がん剤の投与スケジュール、放射線治療の通院頻度、手術後の回復期間——これらを事前に把握できれば、職場は合理的な配慮を検討できる。
具体的には次のような対応が考えられる。
- 通院日の柔軟な有給・半休取得
- 副作用がつらい時期の業務量調整
- 在宅勤務・時差出勤の活用
- 周囲への適切な情報共有（本人の同意のもとで）
「特別扱いはできない」という声も聞く。しかし合理的配慮は特別扱いではなく、能力を発揮できる環境を整えることだ。
産業医ができること
治療を担当する主治医は、職場の実情をよく知らないことが多い。逆に会社の人事担当者は、医学的な副作用や制限を把握していない。産業医はその橋渡し役になれる。
主治医の意見書を読み解き、職場に何ができるかを具体的に提案する。本人・企業・主治医の三者が同じ方向を向けるよう調整する。これが治療と仕事の両立支援における産業医の核心的な役割だと私は考えている。
がんになっても、仕事を続けたい。その意思を持つ人が、職場で孤立しない社会をつくることが目標だ。
もし職場でがん罹患者の対応に迷っているご担当者がいれば、ぜひ産業医に相談してほしい。答えを持っているかどうかより、一緒に考える姿勢こそが大切だと思っている。